業務の改善をおこなう場合は、必ず、関係者全員と個人面談しましょう！
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こんにちは。
ケアマネジャーのハートをガッチリキャッチ！
介護業界を支える行政書士（介護書士）＆ケアマネマーケティングの小澤信朗です。
今回は、介護システムの変更した場合にともなう、業務の改善の際の注意点について記載します。
●業務の改善をおこなう場合は、必ず、関係者全員と個人面談しましょう！
私は、訪問介護や通所介護など、在宅介護事業所の業務改善のコンサルティングをしております。
こういったコンサルティングをさせていただく際には、改善内容を提案します。
ただし、その際、とても重要なことがあります。
それは、「業務改善をおこなう場合、そこにかかわる関係者全員と必ず個人面談をおこなう」ということです。
業務改善をおこなう場合、どうしても効率的な方法を考えます。
効率的な方法は、全ての関係者にとって効率的になればよいのですが、１人、２人は、初めのころ、どうしても負担が大きくなることがあります。
また、改善といっても、変化させることに変わりはありません。
業務の流れを変化させるということは、関係者にとっては、「とっても面倒なこと」であります。
どんなに非効率なことであっても、今の業務の流れが一番ラクなのが、関係者というものです。
①変化に慣れてもらうまでは、どうしても労力の負担があること
②隠れた負担が出てくる可能性もあること、
③改善後、かえって負担が増えすぎて困った関係者には、必ずフォローする（チェック後、最改善する）
ことを約束すること
上記のことを必ず行うことを約束し、関係者全員に協力していただきましょう！
業務の改善は、主体となるべき方はいらっしゃいますが、決して一人ではできるものではありません。
みんなが気持ちよく業務の改善に取り組めるように対応しましょう！
本日もお読みいただき、誠にありがとうございました。
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